コンセプト
地球温暖化対策とエネルギーセキュリティーの
向上に貢献するため
水素社会の導入が期待されています。
アンモニアは、水素のエネルギーキャリアの有望な候補です。
本法人は、CO2フリーアンモニアの供給から
利用までのバリューチェーン構築を目指し、技術開発 / 評価、
経済性評価、政策提言、国際連携等を実施していきます。
NEWS ―お知らせ
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Topic
2023年度CFAAが行ったNEDO調査の成果報告書が公開になりました
2023年度CFAAが行ったNEDO「燃料アンモニア利用・生産技術開発/燃料アンモニアの利用・生産過程における保安対策に関する動向調査」の成果報告書がNEDO成果報告書データベースに公開になりました。国内、海外の保安対策の実態調査や課題提案を行っています。 報告書管理番号:20240000000621 タイトル:2023年度成果報告書 燃料アンモニア利… -
Topic
JESC承認規格*となっている【書籍】「燃料アンモニア地上式貯槽指針」**を販売いたします。
JESC承認規格*となっている【書籍】「燃料アンモニア地上式貯槽指針」**を販売いたします。 書籍の概要およびご注文について、詳しくはCFAA HPの書籍販売サイトをご覧ください。 書籍販売サイト *JESC承認規格 サイトURL** プレストレストコンクリート(PC)製の燃料アンモニア地上式貯槽の計画、設計、建設及び維持管理に係る事項を規定し… -
Topic
年末年始の休業のお知らせ
年末年始の休業期間 2023年12月29日(金)~ 2024年1月3日(水) お問い合わせ等に関しては、新年1月4日(水)より対応させていただきます。 Home お知らせ お知らせ一覧 -
Topic
「水素とアンモニアの本当の話」のご紹介
当法人の特別会員であり、国際環境経済研究所主席研究員であります塩沢文朗氏の連載記事「水素とアンモニアの本当の話」が、 サステナビリティハブ(*)に掲載されましたので、ご紹介いたします。 全5回に渡り、水素とアンモニア導入に向けた最近の動向や、水素とアンモニアにまつわる重要な問題が解説されています。ぜひご覧ください。… -
Event
サイエンスアゴラ2023オンラインイベントのアーカイブ配信をご覧いただけます
サイエンスアゴラ2023オンラインイベントのアーカイブ配信をご覧いただけます 10月26日(木)に出展したサイエンスアゴラのアーカイブ配信が始まりました。 燃料アンモニアについて、参加者からの質問に答えながらわかりやすく解説しています。 タイトル: クリーン?それとも…?みんなで話そう!「アンモニア×脱炭素」 主催: … -
Event
第3回燃料アンモニア国際会議(ICFA2023)の動画をアップしました。
第3回燃料アンモニア国際会議(ICFA2023)の動画をアップしました。 本会議の動画・資料は、こちらのリンクからご覧いただけます。 https://www.icfa-conference.org なお、本会議の結果について、経済産業省がホームページにリリースしましたのでご案内いたします。 https://www.meti.go.jp/press/2023/10/20231004002/20231004002.html 詳… -
Event
9月29日(金)経済産業省と共催で第3回燃料アンモニア国際会議を開催いたします。
9月29日(金)経済産業省と共催で第3回燃料アンモニア国際会議を開催いたします。 日時 :2023年9月29日(金)午後2時から午後5時頃までの予定(日本時間) 実施形式 :会場集合およびオンライン(Zoom 使用)のハイブリッド形式(日英同時通訳あり) 会場 :一橋講堂 (東京都千代田区一ツ橋 2-1-2 学術総合センター内) ■ 第… -
Other
燃料アンモニアに関するよくある質問(FAQ)に、FAQ6を掲載いたしました。
燃料アンモニアに関するよくある質問(FAQ)に、FAQ6を掲載いたしました。 アンモニアの火力発電所での利用時において、PM2.5は増加しない点をまとめておりますので、ぜひご覧ください。 詳しくはこちら Home お知らせ お知らせ一覧 -
Other
燃料アンモニアに関するよくある質問(FAQ)を新たに掲載いたしました。
燃料アンモニアに関する正しい情報を、IEAなどの国際機関や、各種論文を元に、詳しく解説しています。ぜひご覧ください。 -
Other
燃料アンモニアの豆知識の掲載
燃料アンモニアの豆知識を新たに掲載いたしました。 アンモニアは実は身近で利用されていること、人類とのさまざまな関りや、最新の燃料利用までを、わかりやすく図解でまとめました。 ぜひご覧ください。 燃料アンモニアの豆知識 -
Topic
年末年始の休業のお知らせ
年末年始の休業のお知らせ 年末年始の休業期間 2022年12月29日(木)~ 2023年1月3日(火) お問い合わせ等に関しては、新年1月4日(水)より対応させていただきます。 -
Topic
書籍のご案内 | CO2 Free Ammonia as an Energy Carrier
書籍のご案内 CO2 Free Ammonia as an Energy Carrier Japan’s Insights Editors: Ken-ichi Aika, Hideaki Kobayashi Springer SIPエネルギーキャリア(2014-18年度)を中心とするアンモニア関連研究の成果がSpringer社から英文書として出版されました。これまで日本語の成果報告書(エネルギーキャリア|終了報告書|戦略的イノベーション創… -
Event
第2回燃料アンモニア国際会議を開催いたしました。
第2回燃料アンモニア国際会議を開催いたしました。 本会議の動画・資料は、こちらのリンクからご覧いただけます。 https://www.icfa-conference.org/ -
Other
事務局移転のお知らせ
事務局移転のお知らせ 新住所 〒101-0054 東京都神田錦町2丁目1番地8 竹橋ビル9階 -
Topic
【クリーンアンモニア定義案(中間まとめ)の公表】
CFAAではクリーンアンモニアの定義について議論を重ねています。 この度、会員外からも広くご意見を募るため、CFAAの考える定義案(中間まとめ)を公表いたします。 ■ 日本語版はこちら ■ 英語版はこちら 是非ともご一読いただき、ご意見、ご質問等を office@greenammonia.orgまでお寄せいただけますと幸いです。 -
Topic
Ammonia Energy Association のホームページへのリンクを貼りました。
Ammonia Energy Association のホームページへのリンクを貼りました。 AEAのHPはこちら☟
コンセプト
地球温暖化対策とエネルギーセキュリティーの
向上に貢献するため
水素社会の導入が期待されています。
アンモニアは、水素のエネルギーキャリアの有望な候補です。
本法人は、CO2フリーアンモニアの供給から
利用までのバリューチェーン構築を目指し、技術開発 / 評価、
経済性評価、政策提言、国際連携等を実施していきます。
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2023年度CFAAが行ったNEDO調査の成果報告書が公開になりました
2023年度CFAAが行ったNEDO「燃料アンモニア利用・生産技術開発/燃料アンモニアの利用・生産過程における保安対策に関する動向調査」の成果報告書がNEDO成果報告書データベースに公開になりました。国内、海外の保安対策の実態調査や課題提案を行っています。 報告書管理番号:20240000000621 タイトル:2023年度成果報告書 燃料アンモニア利… -
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JESC承認規格*となっている【書籍】「燃料アンモニア地上式貯槽指針」**を販売いたします。
JESC承認規格*となっている【書籍】「燃料アンモニア地上式貯槽指針」**を販売いたします。 書籍の概要およびご注文について、詳しくはCFAA HPの書籍販売サイトをご覧ください。 書籍販売サイト *JESC承認規格 サイトURL** プレストレストコンクリート(PC)製の燃料アンモニア地上式貯槽の計画、設計、建設及び維持管理に係る事項を規定し… -
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年末年始の休業のお知らせ
年末年始の休業期間 2023年12月29日(金)~ 2024年1月3日(水) お問い合わせ等に関しては、新年1月4日(水)より対応させていただきます。 Home お知らせ お知らせ一覧 -
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「水素とアンモニアの本当の話」のご紹介
当法人の特別会員であり、国際環境経済研究所主席研究員であります塩沢文朗氏の連載記事「水素とアンモニアの本当の話」が、 サステナビリティハブ(*)に掲載されましたので、ご紹介いたします。 全5回に渡り、水素とアンモニア導入に向けた最近の動向や、水素とアンモニアにまつわる重要な問題が解説されています。ぜひご覧ください。… -
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サイエンスアゴラ2023オンラインイベントのアーカイブ配信をご覧いただけます
サイエンスアゴラ2023オンラインイベントのアーカイブ配信をご覧いただけます 10月26日(木)に出展したサイエンスアゴラのアーカイブ配信が始まりました。 燃料アンモニアについて、参加者からの質問に答えながらわかりやすく解説しています。 タイトル: クリーン?それとも…?みんなで話そう!「アンモニア×脱炭素」 主催: … -
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第3回燃料アンモニア国際会議(ICFA2023)の動画をアップしました。
第3回燃料アンモニア国際会議(ICFA2023)の動画をアップしました。 本会議の動画・資料は、こちらのリンクからご覧いただけます。 https://www.icfa-conference.org なお、本会議の結果について、経済産業省がホームページにリリースしましたのでご案内いたします。 https://www.meti.go.jp/press/2023/10/20231004002/20231004002.html 詳… -
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9月29日(金)経済産業省と共催で第3回燃料アンモニア国際会議を開催いたします。
9月29日(金)経済産業省と共催で第3回燃料アンモニア国際会議を開催いたします。 日時 :2023年9月29日(金)午後2時から午後5時頃までの予定(日本時間) 実施形式 :会場集合およびオンライン(Zoom 使用)のハイブリッド形式(日英同時通訳あり) 会場 :一橋講堂 (東京都千代田区一ツ橋 2-1-2 学術総合センター内) ■ 第… -
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燃料アンモニアに関するよくある質問(FAQ)に、FAQ6を掲載いたしました。
燃料アンモニアに関するよくある質問(FAQ)に、FAQ6を掲載いたしました。 アンモニアの火力発電所での利用時において、PM2.5は増加しない点をまとめておりますので、ぜひご覧ください。 詳しくはこちら Home お知らせ お知らせ一覧 -
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燃料アンモニアに関するよくある質問(FAQ)を新たに掲載いたしました。
燃料アンモニアに関する正しい情報を、IEAなどの国際機関や、各種論文を元に、詳しく解説しています。ぜひご覧ください。 -
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燃料アンモニアの豆知識の掲載
燃料アンモニアの豆知識を新たに掲載いたしました。 アンモニアは実は身近で利用されていること、人類とのさまざまな関りや、最新の燃料利用までを、わかりやすく図解でまとめました。 ぜひご覧ください。 燃料アンモニアの豆知識 -
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年末年始の休業のお知らせ
年末年始の休業のお知らせ 年末年始の休業期間 2022年12月29日(木)~ 2023年1月3日(火) お問い合わせ等に関しては、新年1月4日(水)より対応させていただきます。 -
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書籍のご案内 | CO2 Free Ammonia as an Energy Carrier
書籍のご案内 CO2 Free Ammonia as an Energy Carrier Japan’s Insights Editors: Ken-ichi Aika, Hideaki Kobayashi Springer SIPエネルギーキャリア(2014-18年度)を中心とするアンモニア関連研究の成果がSpringer社から英文書として出版されました。これまで日本語の成果報告書(エネルギーキャリア|終了報告書|戦略的イノベーション創… -
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第2回燃料アンモニア国際会議を開催いたしました。
第2回燃料アンモニア国際会議を開催いたしました。 本会議の動画・資料は、こちらのリンクからご覧いただけます。 https://www.icfa-conference.org/ -
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事務局移転のお知らせ
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【クリーンアンモニア定義案(中間まとめ)の公表】
CFAAではクリーンアンモニアの定義について議論を重ねています。 この度、会員外からも広くご意見を募るため、CFAAの考える定義案(中間まとめ)を公表いたします。 ■ 日本語版はこちら ■ 英語版はこちら 是非ともご一読いただき、ご意見、ご質問等を office@greenammonia.orgまでお寄せいただけますと幸いです。 -
Topic
Ammonia Energy Association のホームページへのリンクを貼りました。
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会長挨拶
エネルギーと環境を両立させる持続可能な成長を実現するためには、温室効果ガス、特に二酸化炭素排出の大幅削減は喫緊の課題であり、日本を含めた多くの国が2050年のカーボンニュートラル実現に向けて取り組みを加速しています。その中で燃料アンモニアは有効な解決手段として期待が高まってきております。
2020年12月に策定された「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」では14 の重点分野の1つとして燃料アンモニア産業があげられ、2021年10月に閣議決定された「第6次エネルギー基本計画」では2030年の電源構成において水素・アンモニアを1%とすることが位置付けされました。
アンモニアは燃焼しても二酸化炭素を排出しないゼロエミッション燃料として活用が可能であり、再生可能エネルギーを貯蔵・輸送するエネルギーキャリアとしても最も有効であることは、2014~2018 年度に実施された内閣府戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)で技術的に明らかにされました。
会長 村木茂
その後社会実装に向けた技術開発が継続して進められる一方、燃料アンモニアの社会実装に向けた取り組みを加速すべく、需要者・供給者等の民間企業と政府が連携する「燃料アンモニア導入官民協議会」が2020年10月に設立されました。本法人はそこで中核的役割を担い、燃料アンモニアの供給から利用までのバリューチェーン構築に取り組んでおります。
燃料アンモニアの社会実装のためには、安定調達とコスト低減が必須となります。これを実現するため、すでに日本が世界をリードするアンモニアの直接燃焼や混焼技術といった利用サイドを軸にして、製造・輸送・貯蔵・受入といったサプライチェーンのインフラ整備に日本企業が積極的に参加し、国の支援策と官民一体となった取り組みを進めることが不可欠であります。本法人は、産官学連携の重要なプラットフォームとして、2019年の設立以来、技術開発・評価、経済性評価、政策提言・調査、国際連携など精力的に活動してまいりました。今後も活発な活動を通し、燃料アンモニアの早期社会実装と日本の脱炭素化、産業の成長に貢献していく所存です。
会長挨拶
会長 村木 茂
エネルギーと環境を両立させる持続可能な成長を実現するためには、温室効果ガス、特に二酸化炭素排出の大幅削減は喫緊の課題であり、日本を含めた多くの国が2050年のカーボンニュートラル実現に向けて取り組みを加速しています。その中で燃料アンモニアは有効な解決手段として期待が高まってきております。
2020年12月に策定された「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」では14 の重点分野の1つとして燃料アンモニア産業があげられ、2021年10月に閣議決定された「第6次エネルギー基本計画」では2030年の電源構成において水素・アンモニアを1%とすることが位置付けされました。
アンモニアは燃焼しても二酸化炭素を排出しないゼロエミッション燃料として活用が可能であり、再生可能エネルギーを貯蔵・輸送するエネルギーキャリアとしても最も有効であることは、2014~2018 年度に実施された内閣府戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)で技術的に明らかにされました。
その後社会実装に向けた技術開発が継続して進められる一方、燃料アンモニアの社会実装に向けた取り組みを加速すべく、需要者・供給者等の民間企業と政府が連携する「燃料アンモニア導入官民協議会」が2020年10月に設立されました。本法人はそこで中核的役割を担い、燃料アンモニアの供給から利用までのバリューチェーン構築に取り組んでおります。
燃料アンモニアの社会実装のためには、安定調達とコスト低減が必須となります。これを実現するため、すでに日本が世界をリードするアンモニアの直接燃焼や混焼技術といった利用サイドを軸にして、製造・輸送・貯蔵・受入といったサプライチェーンのインフラ整備に日本企業が積極的に参加し、国の支援策と官民一体となった取り組みを進めることが不可欠であります。本法人は、産官学連携の重要なプラットフォームとして、2019年の設立以来、技術開発・評価、経済性評価、政策提言・調査、国際連携など精力的に活動してまいりました。今後も活発な活動を通し、燃料アンモニアの早期社会実装と日本の脱炭素化、産業の成長に貢献していく所存です。
組織体制
役 員 一 覧 (2024年6月27日)
役職名 | 氏名 | 社名・役職 |
---|---|---|
会長 (代表理事) | 村木 茂 | 元 東京ガス(株) 副会長 |
副会長 (代表理事) | 秋鹿 正敬 | 日揮ホールディングス(株) 専務執行役員 |
副会長 (代表理事) | 久保田 伸彦 | (株)IHI 常務執行役員 |
専務理事 (業務執行理事) | 宮﨑 進 | (一社)クリーン燃料アンモニア協会 |
理事 | 伊藤 禎朗 | 三井物産(株) 事業部長 |
理事 | 大嶋 幸一郎 | (株)三菱UFJ銀行 常務執行役員 |
理事 | 小林 秀昭 | 東北大学 流体科学研究所 教授 |
理事 | 坂田 英二 | 東洋エンジニアリング(株) 執行役員 |
理事 | 武内 正治 | 住友化学(株) 代表取締役 専務執行役員 |
理事 | 田中 正哉 | 伊藤忠商事(株) 執行役員 |
理事 | 深澤 太郎 | 三菱重工業(株) シニアフェロー |
理事 | 北條 剛 | 三井化学(株) 事業部長 |
理事 | 矢加部 久孝 | 東京ガス(株) 執行役員 |
理事 | 山本 順三 | 出光興産(株) 常務執行役員 |
理事 | 横田 善明 | 丸紅(株) 専務執行役員 |
理事 | 横山 勉 | 日本郵船(株) 執行役員 |
理事 | 和田 哲朗 | 三菱商事(株) 本部長 |
理事 | 渡部 哲也 | (株)JERA 副社長執行役員 |
監事 | 畦上 修 | (株)トヨタエナジーソリューションズ 代表取締役専務 |
監事 | 萩原 義之 | 大陽日酸(株) 開発企画統括部長 |
会員リスト (2024年10月1日)
理事会員 15社 (株)IHI 出光興産(株) 伊藤忠商事(株) (株)JERA 住友化学(株) 東京ガス(株) 東洋エンジニアリング(株) 日揮ホールディングス(株) 日本郵船(株) 丸紅(株) 三井化学(株) 三井物産(株) 三菱重工業(株) 三菱商事(株) (株)三菱UFJ銀行 一般会員 143社 愛三工業(株) 旭化成(株) 旭タンカー(株) (株)安部日鋼工業 アラムコ・アジア・ジャパン(株) (株)安藤・間 イーディーエフ・ジャパン(株) 飯野海運(株) (株)石井鐵工所 岩谷瓦斯(株) 岩谷産業(株) (株)INFLUX (株)INPEX ヴィーナ・エナジー・ジャパン(株) (株)ウェザーニューズ 上野トランステック(株) エア・ウオーター(株) AGC(株) NRS(株) エヌ・イーケムキャット(株) NSユナイテッド海運(株) ENEOS(株) (株)荏原製作所 LRQA Limited 大阪ガス(株) (株)大林組 (株)オーバル 沖縄電力(株) 鹿島建設(株) 川崎汽船 (株) 川崎重工業 (株) 関西電力(株) (株)キャタラー 九州電力(株) (株)神戸製鋼所 興和(株) (株)クリアライズ コスモエンジニアリング(株) コスモ石油(株) コノコ・フィリップス・ジャパン(株) 五洋建設(株) (有)サファルインターナショナル JFEエンジニアリング(株) JFEスチール(株) シェルジャパン(株) ジクシス(株) 四国電力(株) (一財)次世代環境船舶開発センター (株)島津製作所 清水建設(株) (株)商船三井 神鋼鋼線工業(株) 神鋼商事(株) (一財)新日本検定協会 新日本造機(株) 鈴与商事(株) ストーブリ(株) 新規会員 住友商事(株) 石油資源開発(株) センコー汽船(株) セントラル・タンクターミナル(株) 双日(株) 第一実業(株) 大成建設(株) ダイハツディーゼル(株) ダイヤゼブラ電機(株) 大陽日酸(株) (株)竹中工務店 中外炉工業(株) 中国電力(株) 中部電力(株) 千代田化工建設(株) | 月島環境エンジニアリング(株) 常石造船(株) (株)帝国電機製作所 ティッセンクルップ・ニューセラ(株) TBグローバルテクノロジーズ(株) 電源開発(株) 東電設計(株) 東邦ガス(株) 東北電力(株) 東レ(株) トーヨーカネツ(株) (株)トヨタエナジーソリューションズ (株)豊田自動織機 (株)豊田中央研究所 豊田通商(株) (株)酉島製作所 ニチアス(株) 日揮触媒化成(株) 日機装(株) 日揮ユニバーサル(株) 日鉄ステンレス(株) 日鉄パイプライン&エンジニアリング(株) 日鉄物産(株) 日東電工(株) 日本エマソン(株) 日本オイルエンジニアリング(株) 日本オイルポンプ(株) 日本ガイシ(株) (一財)日本海事協会 (一社)日本海事検定協会 日本化薬(株) 日本車輌製造(株) (株)日本触媒 日本製紙(株) 日本製鉄(株) 日本石油輸送(株) 日本特殊陶業(株) バルチラジャパン (株) 阪和興業(株) (株)日立インダストリアルプロダクツ 日立造船(株) BPジャパン(株) 広島ガス(株) (株)福井製作所 富士車輌(株) 富士石油(株) 富士電機(株) ベンフィールド・エレクトリック・ジャパン(株) ホクエナジー(株) 北陸電力(株) 北海道電力(株) (株)堀場製作所 ボルカノ(株) (株)前川製作所 前田建設工業(株) 丸善石油化学(株) みずほリサーチ&テクノロジーズ(株) (株)三井E&S 三井住友海上火災保険(株) (株)三井住友銀行 三井住友建設(株) 三菱ガス化学(株) 三菱電機(株) 三菱マテリアル(株) ヤンマーホールディングス(株) UBE(株) 横河電機(株) 理研計器(株) (株)レゾナック・ホールディングス ワコオ工業(株) 賛助会員(外国企業) 44社 ACME Cleantech Solutions Private Limited(インド) AES Andes (チリ) Adani New Industries Limited (インド) AMEA Power LLC(UAE) AM Green Ammonia(インド) Amogy Inc(米国) Argus AustriaEnergy International GmbH (オーストリア) Avaada Green H2 Private Limited. (インド) CF Industries (米国) Chevron New Energy International Pte.Ltd.(シンガポール) Clean Hydrogen Works(米国) DNV (ノルウェー) Energy North Pty Ltd. (豪州) Equinor ASA (ノルウェー) ExxonMobil LNG Market Development Inc.(米国) Fortescue Energy(豪州) Green Hydrogen International Corp.(米) Hexagon Energy Materials Limited (豪州) | Hygenco Green Energies Private Limited,(インド) KBR,Inc.(米国) Keppel Ltd.(シンガポール) 新規会員 LSB INDUSTRIES(米国) Meridian Energy Itd(ニュージーランド) Novatek Gas and Power Asia Pte. Ltd.(シンガポール) NW Interconnected Power Pty Ltd- Asian Renewable Energy Hub (豪州) NTPC (インド) OCI N.V.(オランダ) Orica Limited (豪州) Origin Energy Limited (豪州) Pilot Energy Limited(豪州) Purus Marine(英国) Sasol South Africa Limited(南ア) SK E&S(韓国) 新規会員 SQM Industrial S.A.(チリ) Stanwell Corporation (豪州) The Hydrogen Utility (豪州) THERMON INC (米国) Total Energies Japan S.A. (スイス) UGL Pty Limited(豪州) Vopak Asia Pte Ltd(シンガポール) Welspun New Energy Limited(印) Woodside Energy(豪州) Yara International ASA(ノルウェー) 名誉会員 1名 石飛修(本法人前会長) 賛助会員(個人) 7名 赤松史光 (大阪大学) 木村卓 久保田純 (福岡大学) 小島由継 (広島大学) 小林秀昭 (東北大学) 田場洋史 中村徳彦 (元トヨタ自動車) 特別会員 4名、41機関 秋鹿研一 (元SIPサブPD) 橘川武郎 (国際大学) 塩沢文朗 (元SIPサブPD) 等哲郎(元CFAA監事) 愛知県 秋田県産業技術センター 茨城県 (一社)エネルギー総合工学研究所 (公財)応用科学研究所 (駐日)オランダ王国大使館 (国研)海上・港湾・航空技術研究所 (一社)火力原子力発電技術協会 (駐日)カナダ大使館 特別民間法人 高圧ガス保安協会 (株)国際協力銀行 (国研)産業技術総合研究所 周南市 新むつ小川原(株) (一財)カーボンフロンティア機構 (独) エネルギー・金属鉱物資源機構 (一財)電力中央研究所 苫小牧市 新居浜市 (一財)日本エネルギー経済研究所 (一財)日本船舶技術研究協会 日本肥料アンモニア協会 (駐日)ニュージーランド大使館 (駐日)ノルウェー大使館 通商技術部 北海道 四日市市 駐日本国大韓民国大使館 Alberta Japan Office(カナダ) Ammonia Energy Association (米国) Austrade Tokyo Office (大使館) CSIRO (豪州) Department of Science and Innovation(南ア) Electric Power Research Institute (米国) German Chamber of Commerce and Industry in Japan (AHK Japan)(ドイツ) Government of Queensland (豪州) Government of South Australia (豪州) Government of Victoria(豪州) Government of Western Australia (豪州) InvestChile(チリ) The Australian Hydrogen Council(AHC)(豪州) New Zealand Hydrogen Association(NZHA)(ニュージーランド) |
Board Members
Idemitsu Kosan
IHI
ITOCHU
JERA
JGC HOLDINGS
Marubeni Corporation
Mitsubishi Corporation
Mitsubishi Heavy Industries
MITSUI & CO.
Mitsui Chemicals
NYK Line
SUMITOMO CHEMICAL
Tokyo Gas
Toyo Engineering
General Members
ABE NIKKO KOGYO
AGC
Air Liquide Japan
Air Water Inc.
AISAN INDUSTRY
Aramco Asia Japan
Asahi Kasei
Asahi Tanker
BP Japan
Cataler
Chiyoda
Chubu Electric Power Company
CHUGAI RO
ConocoPhillips Japan
Cosmo Engineering
Cosmo Oil
Daihatsu Diesel
DAIICHI JITSUGYO
Diamond & Zebra Electric Mfg
CLEARIZE
EBARA
Electric Power Development
ENEOS
Emerson Japan
Fuji Car Manufacturing
Fuji Electric
Fuji Oil
Fujitsu
FUKUI SEISAKUSHO
GYXIS
HANWA
HAZAMA ANDO
HIROSHIMA GAS
Hitachi Industrial Products
Hitachi Zosen
Hokkaido Electric Power
Hokuriku Electric Power Company
HORIBA
IINO KAIUN
INPEX
ISHII IRON WORKS
Iwatani Corporation
Iwatani Gas
Japan Oil Engineering
Japan Oil Transportation
Japan Petroleum Exploration
JFE Engineering
JFE Steel
JGC Catalysts and Chemicals
Kajima
Kawasaki Kisen Kaisha
Kawasaki Heavy Industries
KOBELCO WIRE COMPANY
KOBE STEEL
Kowa Company
Kyushu Electric Power
LRQA Limited
MAEDA CORPORATION
Maruzen Petrochemical
MIKUNI KIKAI KOGYO
Mitsubishi Electric
MITSUBISHI GAS CHEMICAL
Mitsubishi Materials
MITSUI E&S
Mitsui O.S.K. Lines
Mitsui Sumitomo Insurance
Mizuho Research & Technologies
MUFG Bank
NGK INSULATORS
NICHIAS
NIKKISO
Nikki-Universal
Nippon Kaiji Kentei Kyokai
Nippon Kaiji Kyokai
Nippon Kayaku
Nippon Oil Pump
Nippon Paper Industries
NIPPON SHOKUBAI
NIPPON STEEL
NIPPON STEEL Pipeline & Engineering
NIPPON STEEL Stainless Steel
NIPPON STEEL TRADING
Niterra
Nitto Denko
NRS CORPORATION
NS UNITED KAIUN KAISHA
OBAYASHI
Okinawa Electric Power
Osaka Gas
OVAL
Penta-Ocean Construction
Planning and Design Center for Greener Ships
Resonac Holdings Corporation
Safar International
Senko Line
Shell Japan
Shikoku Electric Power Company
Shimadzu
SHIMIZU
SHIN NIHON KENTEI KYOKAI
Shin Nippon Machinery
Shinsho Corporation
Shizuoka Gas
Sojitz
SUMITOMO CORPORATION
Sumitomo Mitsui Banking
Sumitomo Mitsui Construction
Suzuyo Shoji
Taisei Corporation
TAIYO NIPPON SANSO
Takenaka
TB Global Technologies
TEIKOKU ELECTRIC MFG.
The Chugoku Electric Power Company
The Kansai Electric Power Company
thyssenkrupp nucera Japan
TOHO GAS
Tohoku-Electric Power
TOKYO ELECTRIC POWER SERVICES
Toray Industries
Torishima Pump Mfg
TOYO KANETSU
TOYOTA CENTRAL R&D LABS
TOYOTA ENERGY SOLUTIONS
TOYOTA INDUSTRIES
Toyota Tsusho Corporation
TSUKISHIMA KANKYO ENGINEERING
TSUNEISHI SHIPBUILDING
UBE Corporation
Uyeno Transtech
Vena Energy Japan
Wärtsilä Japan
Weathernews Inc.
YANMAR HOLDINGS
Yokogawa Electric
Associate Members (foreign companies)
“ACME Cleantech Solutions Private Limited (IND)”
Adani New Industries Limited (IN)
AES Andes (CHL)
AMEA Power LLC(UAE)
Amogy Inc(US)
Argus Media
AustriaEnergy International GmbH (AUT)
Avaada Green H2 Private Limited (IN)
Baker Hughes (UK, US)
CF Industries (US)
Chevron New Energy International Pte.Ltd.(SIN)
Clean Hydrogen Works (US)
DNV (NOR)
Energy North Pty Ltd. (AUS)
Engie – Hydrogen Business Unit (FRA)
Equinor ASA (NOR)
“ExxonMobil LNG Market Development Inc.(US)”
Fortescue Future Industries (AUS)
Hexagon Energy Materials Limited (AUS)
“Karachaganak Green Energy Corporation(KAZ)”
KBR,Inc.(US)
“Kellogg Brown & Root Asia Pacific Pte. Ltd.(SIN)”
LSB INDUSTRIES (US)
Meridian Energy Itd(NZ)
Novatek Gas and Power Asia Pte. Ltd. (SIN)
NTPC (IND)
“NW interconnected Power Pty Ltd (Asian Renewable Energy Hub) (AUS)”
OCI N.V.(NLD)
Orica Limited (AUS)
Origin Energy Limited (AUS)
Pilot Energy Limited (AUS)
Purus Marine(UK)
Sasol South Africa Limited (S.A.)
SQM Industrial S.A. (CHL)
Stanwell Corporation (AUS)
The Hydrogen Utility (AUS)
THERMON INC (US)
Total Energies Japan S.A. (CHE)
UGL Pty Limited (AUS)
Vopak Asia Pte Ltd(SIN)
Woodside Energy (AUS)
Yara International ASA (NOR)
Honorary Member
Osamu Ishitobi(Former President)
Associate Members (individual)
Fumiteru Akamatsu
Hideaki Kobayashi
Hirofumi Taba
Jyun Kubota
Kiyohiko Nakae
Norihiko Nakamura
Suguru Kimura
Yoshitsugu Kojima
Advisory Members
Bunro Shiozawa (ex-SIP Deputy PD)
Kenichi Aika (ex-SIP Deputy PD)
“Takeo Kikkawa (International University of Japan)”
Aichi Prefectural Government
Akita Industrial Technology Center
Alberta Japan Office (CAN)
Ammonia Energy Association (USA)
Austrade Tokyo Office (Embassy)
“Central Research Institute of Electric Power Industry”
CSIRO (AUS)
Department of Science and Innovation (S.A.)
Electric Power Research Institute (USA)
Embassy of Canada to Japan
Embassy of the Kingdom of the Netherlands
Government of Queensland (AUS)
Government of South Australia (AUS)
Government of Victoria(AUS)
Government of Western Australia (AUS)
Hokkaido Government
Ibaraki Prefectural Government
InvestChile(CHL)
Japan Bank for International Cooperation
Japan Coal Frontier Organization
“Japan Fertilizer & Ammonia Producers Association”
“Japan Organization for Metals and Energy Security”
“Japan Ship Technology Research Association”
“National Institute of Advanced Industrial Science and Technology(AIST)”
“National Institute of Maritime, Port and Aviation Technology”
New Zealand Embassy, Tokyo, Japan
Niihama City
“Norwegian Embassy (Innovation Norway, Japan)”
Research Institute for Applied Sciences
Shin-Mutsu-Ogawara Inc.
SHUNAN CITY
The Australian Hydrogen Council(AHC) (AUS)
“The High Pressure Gas Safety Institute of Japan”
The Institute of Applied Energy(IAE)
The Institute of Energy Economics, Japan
TOMAKOMAI CITY
“New Zealand Hydrogen Association(NZHA) (NZ)”
YOKKAICHI CITY