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CO2フリーアンモニアを活用し、
低炭素社会実現を目指します。

コンセプト

地球温暖化対策とエネルギーセキュリティーの
向上に貢献するため
水素社会の導入が期待されています。

アンモニアは、水素のエネルギーキャリアの有望な候補です。

本法人は、CO2フリーアンモニアの供給から

利用までのバリューチェーン構築を目指し、技術開発 / 評価、

経済性評価、政策提言、国際連携等を実施していきます。

NEWS ―お知らせ

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コンセプト

地球温暖化対策とエネルギーセキュリティーの
向上に貢献するため
水素社会の導入が期待されています。

アンモニアは、水素のエネルギーキャリアの有望な候補です。

本法人は、CO2フリーアンモニアの供給から

利用までのバリューチェーン構築を目指し、技術開発 / 評価、

経済性評価、政策提言、国際連携等を実施していきます。

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会長挨拶

　エネルギーと環境を両立させる持続可能な成長を実現するためには、温室効果ガス、特に二酸化炭素排出の大幅削減は喫緊の課題であり、日本を含めた多くの国が2050年のカーボンニュートラル実現に向けて取り組みを加速しています。その中で燃料アンモニアは有効な解決手段として期待が高まってきております。

　2020年12月に策定された「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」では14 の重点分野の１つとして燃料アンモニア産業があげられ、2021年10月に閣議決定された「第6次エネルギー基本計画」では2030年の電源構成において水素・アンモニアを1%とすることが位置付けされました。

　アンモニアは燃焼しても二酸化炭素を排出しないゼロエミッション燃料として活用が可能であり、再生可能エネルギーを貯蔵・輸送するエネルギーキャリアとしても最も有効であることは、2014～2018 年度に実施された内閣府戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）で技術的に明らかにされました。

会長　村木茂

　その後社会実装に向けた技術開発が継続して進められる一方、燃料アンモニアの社会実装に向けた取り組みを加速すべく、需要者・供給者等の民間企業と政府が連携する「燃料アンモニア導入官民協議会」が2020年10月に設立されました。本法人はそこで中核的役割を担い、燃料アンモニアの供給から利用までのバリューチェーン構築に取り組んでおります。

　燃料アンモニアの社会実装のためには、安定調達とコスト低減が必須となります。これを実現するため、すでに日本が世界をリードするアンモニアの直接燃焼や混焼技術といった利用サイドを軸にして、製造・輸送・貯蔵・受入といったサプライチェーンのインフラ整備に日本企業が積極的に参加し、国の支援策と官民一体となった取り組みを進めることが不可欠であります。本法人は、産官学連携の重要なプラットフォームとして、2019年の設立以来、技術開発・評価、経済性評価、政策提言・調査、国際連携など精力的に活動してまいりました。今後も活発な活動を通し、燃料アンモニアの早期社会実装と日本の脱炭素化、産業の成長に貢献していく所存です。

会長挨拶

会長　村木 茂

　エネルギーと環境を両立させる持続可能な成長を実現するためには、温室効果ガス、特に二酸化炭素排出の大幅削減は喫緊の課題であり、日本を含めた多くの国が2050年のカーボンニュートラル実現に向けて取り組みを加速しています。その中で燃料アンモニアは有効な解決手段として期待が高まってきております。

　2020年12月に策定された「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」では14 の重点分野の１つとして燃料アンモニア産業があげられ、2021年10月に閣議決定された「第6次エネルギー基本計画」では2030年の電源構成において水素・アンモニアを1%とすることが位置付けされました。

　アンモニアは燃焼しても二酸化炭素を排出しないゼロエミッション燃料として活用が可能であり、再生可能エネルギーを貯蔵・輸送するエネルギーキャリアとしても最も有効であることは、2014～2018 年度に実施された内閣府戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）で技術的に明らかにされました。

その後社会実装に向けた技術開発が継続して進められる一方、燃料アンモニアの社会実装に向けた取り組みを加速すべく、需要者・供給者等の民間企業と政府が連携する「燃料アンモニア導入官民協議会」が2020年10月に設立されました。本法人はそこで中核的役割を担い、燃料アンモニアの供給から利用までのバリューチェーン構築に取り組んでおります。

　燃料アンモニアの社会実装のためには、安定調達とコスト低減が必須となります。これを実現するため、すでに日本が世界をリードするアンモニアの直接燃焼や混焼技術といった利用サイドを軸にして、製造・輸送・貯蔵・受入といったサプライチェーンのインフラ整備に日本企業が積極的に参加し、国の支援策と官民一体となった取り組みを進めることが不可欠であります。本法人は、産官学連携の重要なプラットフォームとして、2019年の設立以来、技術開発・評価、経済性評価、政策提言・調査、国際連携など精力的に活動してまいりました。今後も活発な活動を通し、燃料アンモニアの早期社会実装と日本の脱炭素化、産業の成長に貢献していく所存です。

組織体制

役 員 一 覧　 (2024年6月27日)

役職名氏名社名・役職
会長
(代表理事)		村木 茂元 東京ガス（株）　副会長
副会長
(代表理事)		秋鹿 正敬日揮ホールディングス（株）　専務執行役員
副会長
(代表理事)		久保田 伸彦（株）ＩＨＩ　常務執行役員
専務理事
(業務執行理事)		宮﨑 進（一社）クリーン燃料アンモニア協会
理事伊藤 禎朗三井物産（株）　事業部長
理事大嶋 幸一郎（株）三菱UFJ銀行　常務執行役員
理事小林 秀昭東北大学　流体科学研究所　教授
理事坂田 英二東洋エンジニアリング（株）　執行役員
理事武内 正治住友化学（株）　代表取締役 専務執行役員
理事田中 正哉伊藤忠商事（株）　執行役員
理事深澤 太郎三菱重工業（株）　シニアフェロー
理事北條 剛三井化学（株）　事業部長
理事矢加部 久孝東京ガス（株）　執行役員
理事山本 順三出光興産（株）　常務執行役員
理事横田 善明丸紅（株）　専務執行役員
理事横山 勉日本郵船（株）　執行役員
理事和田 哲朗三菱商事（株）　本部長
理事渡部 哲也（株）ＪＥＲＡ 副社長執行役員
監事畦上 修（株）トヨタエナジーソリューションズ　代表取締役専務
監事萩原 義之大陽日酸（株） 開発企画統括部長

会員リスト （2024年10月1日）

理事会員  15社
（株）IHI
出光興産（株）
伊藤忠商事（株）
（株）JERA
住友化学（株）
東京ガス（株）
東洋エンジニアリング（株）
日揮ホールディングス（株）
日本郵船（株）
丸紅（株）
三井化学（株）
三井物産（株）
三菱重工業（株）
三菱商事（株）
（株）三菱UFJ銀行

一般会員  143社
愛三工業（株）
旭化成（株）
旭タンカー（株） 
（株）安部日鋼工業
アラムコ・アジア・ジャパン（株）
（株）安藤・間
イーディーエフ・ジャパン（株）
飯野海運（株）
（株）石井鐵工所
岩谷瓦斯（株）
岩谷産業（株）
（株）INFLUX
（株）INPEX
ヴィーナ・エナジー・ジャパン（株）
（株）ウェザーニューズ
上野トランステック（株）
エア・ウオーター（株）
ＡＧＣ（株）
ＮＲＳ（株）
エヌ・イーケムキャット（株）
NSユナイテッド海運（株）
ＥＮＥＯＳ（株）
（株）荏原製作所
LRQA Limited
大阪ガス（株）
（株）大林組
（株）オーバル
沖縄電力（株）
鹿島建設（株）
川崎汽船 (株)
川崎重工業 (株)
関西電力（株）
（株）キャタラー
九州電力（株）
（株）神戸製鋼所
興和（株）
（株）クリアライズ 
コスモエンジニアリング（株）
コスモ石油（株）
コノコ・フィリップス・ジャパン（株）
五洋建設（株）
（有）サファルインターナショナル
JFEエンジニアリング（株）
JFEスチール（株）
シェルジャパン（株）
ジクシス（株）
四国電力（株）
（一財）次世代環境船舶開発センター
（株）島津製作所
清水建設（株）
（株）商船三井
神鋼鋼線工業（株）
神鋼商事（株）
（一財）新日本検定協会
新日本造機（株）
鈴与商事（株）
ストーブリ（株） 新規会員
住友商事（株）
石油資源開発（株）
センコー汽船（株）
セントラル・タンクターミナル（株）
双日（株）
第一実業（株） 
大成建設（株）
ダイハツディーゼル（株）
ダイヤゼブラ電機（株）
大陽日酸（株）
（株）竹中工務店
中外炉工業（株）
中国電力（株）
中部電力（株）
千代田化工建設（株）		月島環境エンジニアリング（株）
常石造船（株）
（株）帝国電機製作所
ティッセンクルップ･ニューセラ（株）
TBグローバルテクノロジーズ（株）
電源開発（株）
東電設計（株）
東邦ガス（株）
東北電力（株）
東レ（株）
トーヨーカネツ（株）
（株）トヨタエナジーソリューションズ
（株）豊田自動織機
（株）豊田中央研究所
豊田通商（株）
（株）酉島製作所
ニチアス（株）
日揮触媒化成（株）
日機装（株）
日揮ユニバーサル（株）
日鉄ステンレス（株）
日鉄パイプライン＆エンジニアリング（株）
日鉄物産（株）
日東電工（株）
日本エマソン（株）
日本オイルエンジニアリング（株）
日本オイルポンプ（株）
日本ガイシ（株）
（一財）日本海事協会
（一社）日本海事検定協会
日本化薬（株）
日本車輌製造（株）
（株）日本触媒
日本製紙（株）
日本製鉄（株）
日本石油輸送（株）
日本特殊陶業（株） 
バルチラジャパン （株）
阪和興業（株）
（株）日立インダストリアルプロダクツ
日立造船（株）
BPジャパン（株）
広島ガス（株）
（株）福井製作所
富士車輌（株）
富士石油（株）
富士電機（株）
ベンフィールド・エレクトリック・ジャパン（株）
ホクエナジー（株）
北陸電力（株）
北海道電力（株）
（株）堀場製作所　
ボルカノ（株）
（株）前川製作所
前田建設工業（株）
丸善石油化学（株）
みずほリサーチ＆テクノロジーズ（株）
（株）三井E&S
三井住友海上火災保険（株）
（株）三井住友銀行
三井住友建設（株）
三菱ガス化学（株）
三菱電機（株）
三菱マテリアル（株）
ヤンマーホールディングス（株）
ＵＢＥ（株）
横河電機（株）
理研計器（株）
（株）レゾナック・ホールディングス
ワコオ工業（株）
賛助会員（外国企業）  44社
ACME Cleantech Solutions Private Limited（インド）
AES Andes （チリ）
Adani New Industries Limited （インド）
AMEA Power LLC（UAE）
AM Green Ammonia（インド）
Amogy Inc（米国）
Argus
AustriaEnergy International GmbH (オーストリア)
Avaada Green H2 Private Limited. （インド）
CF Industries （米国）
Chevron New Energy International Pte.Ltd.(シンガポール)
Clean Hydrogen Works（米国）
DNV （ノルウェー）
Energy North Pty Ltd. (豪州)
Equinor ASA （ノルウェー）
ExxonMobil LNG Market Development Inc.（米国）
Fortescue Energy（豪州）
Green Hydrogen International Corp.(米)
Hexagon Energy Materials Limited (豪州)
Hygenco Green Energies Private Limited,（インド）
KBR,Inc.(米国)
Keppel Ltd.（シンガポール）  新規会員
LSB INDUSTRIES（米国）
Meridian Energy Itd（ニュージーランド）
Novatek Gas and Power Asia Pte. Ltd.（シンガポール）
NW Interconnected Power Pty Ltd- Asian Renewable Energy Hub （豪州）
NTPC （インド）
OCI N.V.（オランダ）
Orica Limited （豪州）
Origin Energy Limited （豪州）
Pilot Energy Limited（豪州）
Purus Marine（英国）
Sasol South Africa Limited（南ア）
SK E&S（韓国） 新規会員
SQM Industrial S.A.（チリ）
Stanwell Corporation (豪州）
The Hydrogen Utility （豪州）
THERMON INC (米国)
Total Energies Japan S.A. (スイス）
UGL Pty Limited（豪州）
Vopak Asia Pte Ltd（シンガポール）
Welspun New Energy Limited（印）
Woodside Energy（豪州）
Yara International ASA（ノルウェー）

名誉会員  １名
石飛修（本法人前会長）

賛助会員（個人）  7名
赤松史光 （大阪大学）
木村卓
久保田純 （福岡大学）
小島由継 （広島大学）
小林秀昭 （東北大学）
田場洋史
中村徳彦 （元トヨタ自動車）

特別会員  4名、41機関
秋鹿研一 （元SIPサブPD）
橘川武郎 (国際大学）
塩沢文朗 （元SIPサブPD）
等哲郎（元CFAA監事）
愛知県
秋田県産業技術センター
茨城県
（一社）エネルギー総合工学研究所
（公財）応用科学研究所
（駐日）オランダ王国大使館
（国研）海上・港湾・航空技術研究所
（一社）火力原子力発電技術協会
（駐日）カナダ大使館
特別民間法人 高圧ガス保安協会
（株）国際協力銀行
（国研）産業技術総合研究所
周南市　
新むつ小川原（株）
（一財）カーボンフロンティア機構
（独） エネルギー・金属鉱物資源機構
（一財）電力中央研究所
苫小牧市
新居浜市
（一財）日本エネルギー経済研究所
（一財）日本船舶技術研究協会
日本肥料アンモニア協会
（駐日）ニュージーランド大使館
（駐日）ノルウェー大使館　通商技術部
北海道
四日市市
駐日本国大韓民国大使館
Alberta Japan Office（カナダ） 
Ammonia Energy Association (米国)
Austrade Tokyo Office （大使館）
CSIRO （豪州）
Department of Science and Innovation（南ア）
Electric Power Research Institute (米国)
German Chamber of Commerce and Industry in Japan (AHK Japan)（ドイツ）
Government of Queensland （豪州）
Government of South Australia （豪州）
Government of Victoria（豪州）
Government of Western Australia （豪州）
InvestChile（チリ）
The Australian Hydrogen Council(AHC)（豪州）
New Zealand Hydrogen Association（NZHA)（ニュージーランド）
Board Members

Idemitsu Kosan

IHI

ITOCHU

JERA

JGC HOLDINGS

Marubeni Corporation

Mitsubishi Corporation

Mitsubishi Heavy Industries

MITSUI & CO.

Mitsui Chemicals

NYK Line

SUMITOMO CHEMICAL

Tokyo Gas

Toyo Engineering

General Members

ABE NIKKO KOGYO

AGC

Air Liquide Japan

Air Water Inc.

AISAN INDUSTRY

Aramco Asia Japan

Asahi Kasei

Asahi Tanker

BP Japan

Cataler

Chiyoda

Chubu Electric Power Company

CHUGAI RO

ConocoPhillips Japan

Cosmo Engineering

Cosmo Oil

Daihatsu Diesel

DAIICHI JITSUGYO

Diamond & Zebra Electric Mfg

CLEARIZE

EBARA

Electric Power Development

ENEOS

Emerson Japan

Fuji Car Manufacturing

Fuji Electric

Fuji Oil

Fujitsu

FUKUI SEISAKUSHO

GYXIS

HANWA

HAZAMA ANDO

HIROSHIMA GAS

Hitachi Industrial Products

Hitachi Zosen

Hokkaido Electric Power

Hokuriku Electric Power Company

HORIBA

IINO KAIUN

INPEX

ISHII IRON WORKS

Iwatani Corporation

Iwatani Gas

Japan Oil Engineering

Japan Oil Transportation

Japan Petroleum Exploration

JFE Engineering

JFE Steel

JGC Catalysts and Chemicals

Kajima

Kawasaki Kisen Kaisha

Kawasaki Heavy Industries

KOBELCO WIRE COMPANY

KOBE STEEL

Kowa Company

Kyushu Electric Power

LRQA Limited

MAEDA CORPORATION

Maruzen Petrochemical

MIKUNI KIKAI KOGYO

Mitsubishi Electric

MITSUBISHI GAS CHEMICAL

Mitsubishi Materials

MITSUI E&S

Mitsui O.S.K. Lines

Mitsui Sumitomo Insurance

Mizuho Research & Technologies

MUFG Bank

NGK INSULATORS

NICHIAS

NIKKISO

Nikki-Universal

Nippon Kaiji Kentei Kyokai

Nippon Kaiji Kyokai

Nippon Kayaku

Nippon Oil Pump

Nippon Paper Industries

NIPPON SHOKUBAI

NIPPON STEEL

NIPPON STEEL Pipeline & Engineering

NIPPON STEEL Stainless Steel

NIPPON STEEL TRADING

Niterra

Nitto Denko

NRS CORPORATION

NS UNITED KAIUN KAISHA

OBAYASHI

Okinawa Electric Power

Osaka Gas

OVAL

Penta-Ocean Construction

Planning and Design Center for Greener Ships

Resonac Holdings Corporation

Safar International

Senko Line

Shell Japan

Shikoku Electric Power Company

Shimadzu

SHIMIZU

SHIN NIHON KENTEI KYOKAI

Shin Nippon Machinery

Shinsho Corporation

Shizuoka Gas

Sojitz

SUMITOMO CORPORATION

Sumitomo Mitsui Banking

Sumitomo Mitsui Construction

Suzuyo Shoji

Taisei Corporation

TAIYO NIPPON SANSO

Takenaka

TB Global Technologies

TEIKOKU ELECTRIC MFG.

The Chugoku Electric Power Company

The Kansai Electric Power Company

thyssenkrupp nucera Japan

TOHO GAS

Tohoku-Electric Power

TOKYO ELECTRIC POWER SERVICES

Toray Industries

Torishima Pump Mfg

TOYO KANETSU

TOYOTA CENTRAL R&D LABS

TOYOTA ENERGY SOLUTIONS

TOYOTA INDUSTRIES

Toyota Tsusho Corporation

TSUKISHIMA KANKYO ENGINEERING

TSUNEISHI SHIPBUILDING

UBE Corporation

Uyeno Transtech

Vena Energy Japan

Wärtsilä Japan

Weathernews Inc.

YANMAR HOLDINGS

Yokogawa Electric

Associate Members (foreign companies)

“ACME Cleantech Solutions Private Limited (IND)”

Adani New Industries Limited (IN)

AES Andes (CHL)

AMEA Power LLC（UAE）

Amogy Inc（US)

Argus Media

AustriaEnergy International GmbH (AUT)

Avaada Green H2 Private Limited (IN)

Baker Hughes (UK, US)

CF Industries (US)

Chevron New Energy International Pte.Ltd.(SIN)

Clean Hydrogen Works (US)

DNV (NOR)

Energy North Pty Ltd. (AUS)

Engie – Hydrogen Business Unit (FRA)

Equinor ASA (NOR)

“ExxonMobil LNG Market Development Inc.（US）”

Fortescue Future Industries (AUS)

Hexagon Energy Materials Limited (AUS)

“Karachaganak Green Energy Corporation(KAZ)”

KBR,Inc.(US)

“Kellogg Brown & Root Asia Pacific Pte. Ltd.(SIN)”

LSB INDUSTRIES (US)

Meridian Energy Itd（NZ）

Novatek Gas and Power Asia Pte. Ltd. (SIN)

NTPC (IND)

“NW interconnected Power Pty Ltd (Asian Renewable Energy Hub) (AUS)”

OCI N.V.（NLD）

Orica Limited （AUS）

Origin Energy Limited (AUS)

Pilot Energy Limited (AUS)

Purus Marine（UK）

Sasol South Africa Limited (S.A.)

SQM Industrial S.A. (CHL)

Stanwell Corporation (AUS)

The Hydrogen Utility (AUS)

THERMON INC (US)

Total Energies Japan S.A. (CHE)

UGL Pty Limited (AUS)

Vopak Asia Pte Ltd（SIN）

Woodside Energy (AUS)

Yara International ASA (NOR)

Honorary Member

Osamu Ishitobi（Former President）

Associate Members （individual)

Fumiteru Akamatsu

Hideaki Kobayashi

Hirofumi Taba

Jyun Kubota

Kiyohiko Nakae

Norihiko Nakamura

Suguru Kimura

Yoshitsugu Kojima

Advisory Members

Bunro Shiozawa （ex-SIP Deputy PD)

Kenichi Aika （ex-SIP Deputy PD)

“Takeo Kikkawa (International University of Japan)”

Aichi Prefectural Government

Akita Industrial Technology Center

Alberta Japan Office (CAN)

Ammonia Energy Association （USA）

Austrade Tokyo Office （Embassy）

“Central Research Institute of Electric Power Industry”

CSIRO　(AUS)

Department of Science and Innovation (S.A.)

Electric Power Research Institute　(USA)

Embassy of Canada to Japan

Embassy of the Kingdom of the Netherlands

Government of Queensland (AUS)

Government of South Australia (AUS)

Government of Victoria（AUS）

Government of Western Australia (AUS)

Hokkaido Government

Ibaraki Prefectural Government

InvestChile（CHL）

Japan Bank for International Cooperation

Japan Coal Frontier Organization

“Japan Fertilizer & Ammonia Producers Association”

“Japan Organization for Metals and Energy Security”

“Japan Ship Technology Research Association”

“National Institute of Advanced Industrial Science and Technology（AIST）”

“National Institute of Maritime, Port and Aviation Technology”

New Zealand Embassy, Tokyo, Japan

Niihama City

“Norwegian Embassy (Innovation Norway, Japan)”

Research Institute for Applied Sciences

Shin-Mutsu-Ogawara Inc.

SHUNAN CITY

The Australian Hydrogen Council(AHC) (AUS)

“The High Pressure Gas Safety Institute of Japan”

The Institute of Applied Energy(IAE)

The Institute of Energy Economics, Japan

TOMAKOMAI CITY

“New Zealand Hydrogen Association(NZHA) (NZ)”

YOKKAICHI CITY

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